文鮮明師の自叙伝 
全国 拉致監禁・強制改宗被害者の会のＨＰに
権威あるアメリカ心理学会で、日本の拉致監禁に関する調査研究が
発表されたことを紹介しています。
これは、私も含む、拉致監禁を受けた食口たち400人が
調査対象になっています。
一部抜粋し、編集して紹介します。
☆
去る7月31日-8月4日、ハワイ・コンベンションセンターにて開催された
米国心理学会（APA）の第121回年次総会で、
拉致監禁・強制棄教の被害にあった
統一教会信者のPTSD（心的外傷後ストレス障害）発症の実態に関する
調査研究が初めて発表されました。
記事の中で、APAは「心理学の分野では、世界でも最も権威あると言われ」、
「年次総会は、心理学の専門家や学生などが1万1千人以上集う、
この分野では世界最大のイベント」と紹介しています。
さらに、「強制棄教事件が今なお後を絶たない日本の異常な状況を
世界に向けて告発するという意味でも、非常に意義が大きいと言える」
と評価しています。
また、「神戸学院大学の石崎教授は2011年から12年にかけ、
他の臨床心理士などの協力を得ながら、
日本全国の拉致監禁被害者400人を対象に
アンケートによる心理調査を行った」
と一連の調査の経緯を説明。
「調査の結果、PTSDである可能性が高い人の割合は、
被害にあった直後には71.9％に達し、
現在でも12.5％に上ることが分かった」ことを明らかにしています。
石崎教授は発表の中で、
「これらの結果が示唆していることは、
棄教目的の強制的説得は、大きな精神的衝撃をもたらすものであり、
深刻な精神的危害をもたらす結果になる可能性があるということだ。
このような有害な介入はやめなければならない。
そして、強制的説得を経験した特定の対象者のための
新たな心理的ケアの手法が開発される必要がある」
と結論づけています。
記事では最後に、1980年代には強制棄教が撲滅された
米国の一般の心理学者の間では、
「ディプログラミング（強制的説得）」という言葉自体が
「“死語”になっている」ことに言及。
「強制棄教事件が今も後を絶たない日本の状況が
いかに異常であるかを再認識させられるエピソードだと言える」と述べ、
項を括っています。
☆
心理学においては、世界で最も権威があり、
世界最大のイベントで拉致監禁の問題が取り上げられた、
それだけでビッグニュースだと思います。
ちなみに、石崎教授が調査したアンケートについては。
以前記事にも取り上げています。
調査結果にもあるように、
私自身も「PTSDである可能性が高い人の割合は、
被害にあった直後には７１．９％に達し」
と言われる、この７１．９％に該当していたと思います。
後藤徹さんの裁判は、
９月２４日（火）１１時半からいよいよ
最終弁論が行われます。
アメリカでは死語になっている
ディプログラミング（強制的説得）。
日本においても拉致監禁・強制改宗という言葉が、
「死語」になるように、
結着をつける踏み台になることを
心から、祈っていきたいと思います。
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※ このブログは、
あくまでも個人において、書いているものであり、
教会本部とは一切関係がありません。
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無断転載はお断りいたします。
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